中小企業に必要なメンタルヘルス対策とは

2014年1月24日 2022年6月12日竹内義晴

竹内義晴

中小企業のメンタルヘルス対策が難しい3つの理由

「企業がストレスチェック義務化へ」という記事を見つけました。

メディアでもときどき取り上げられるように、労働者のうつやメンタル的な不調を訴える人が増えているそうですね。「メンタルヘルスはもはや経営のリスクだ」「中小企業にもメンタルヘルス対策が必要だ」というような話題を、よく見聞きします。

企業におけるメンタルヘルス対策はとても大切ですが、筆者は最近、「職場での対応（特に中小企業）は、正直、難しいんじゃないか」「違うアプローチのほうがいいんじゃないか」と考えるようになってきました。

もちろん、会社の規模に関わらずメンタルヘルス対策はあったほうがいいのですが、職場での実際の対応を考えてみると、次のような状況が実態なのではないかと思います。

同僚の変化に気づけない

「残業が多い」「深くため息をついている」などのように、その変化が明らかに分かる場合はいいですが、そうでない場合、同僚の変化にはなかなか気がつけません。

変化に気づけても具体的な対応が取れない

仮に気がついたとしても、具体的な対応がよく分かりません。「気づいたら声をかけましょう」「話を聞きましょう」とよく言いますが、実際問題、悩んでいる人の話を聞くのは相応のトレーニングを積んでいないと難しいです。「自分が関わることで余計に悪くしてしまったらどうしよう」……そんな不安がよぎることもあるでしょう。

社員の少ない中小企業にとって部署移動や職種変更は現実的ではない

また、大企業ではストレスを抱えている社員への対応として部署移動や職種変更をするケースがありますが、そもそも中小企業は人的なリソースが少ないので、部署移動や職種変更はできません。

その結果、行きつくところは、「病院へ行ってみたら？」と、医療機関にゆだねるのが精一杯なのではないでしょうか。

ストレスを抱える根本的な理由

よく考えて見ますと、日ごろから職場の中で自分の変化に気づいてもらえたり、話を聞いてもらえるような職場だったら、メンタルヘルスの問題自体がそもそも起きないはずです。気づいてもらえないから、話を聞いてもらえないから、言いたいことが言えないからストレスを抱えるわけです。

これでは、元も子もありませんね。

中小企業のメンタルヘルス対策、第一歩

職場内で話ができないのなら、職場外に話ができる環境を作るのはどうでしょうか。

だからといって、依存の産業カウンセラーのような制度ではありません。医師や保健師が話を聞くような「こころの～」「いのちの～」のような「医療」につなげるような重い感じのものではありません。

仕事の中の「ちょっと聞いてよ」が気軽に話せる感じです。

「何でも話せる環境を作る」が、中小企業のメンタルヘルス対策の第一歩ではないかと思います。

投稿者プロフィール

竹内義晴NPO法人しごとのみらい理事長

1971年生まれ。新潟県妙高市出身。自動車会社勤務、プログラマーを経て、現在はNPO法人しごとのみらいを運営しながら、東京のIT企業サイボウズ株式会社でも働く複業家。「複業」「多拠点労働」「テレワーク」を実践している。専門は「コミュニケーション」と「チームワーク」。ITと人の心理に詳しいという異色の経歴を持つ。しごとのみらいでは「もっと『楽しく！』しごとをしよう」をテーマに、職場の人間関係やストレスを改善し、企業の生産性と労働者の幸福感を高めるための企業研修や講演、個人相談を行っている。サイボウズではチームワークあふれる会社を創るためのメソッド開発を行うほか、企業広報やブランディングに携わっている。趣味は仕事とドライブ。